ブータンの社会では、仏教の哲学・倫理的側面の中から、現代の社会にも適用しうる部分を抽出し、憲法や政策の中に取り込んでいる[1]。中でも、ブータン王国憲法第九条第二項に掲げられているＧＮＨという概念はとりわけ重要であろう[2]。ＧＮＨ（国民総幸福量, Gross National Happiness）の定義は様々に存在するようであるが、一例として「ＧＮＨは国家の質を（ＧＮＰよりも）総合的に量り、人間社会のより良い発展は物質的な発展と精神的な発展が隣り合ってお互いに補足し合い、強化し合うところに生まれるという信念に基づく」という表現がある[3]。ブータンの国政はこのＧＮＨの理念に沿って進められているのである。
ＧＮＨ（国民総幸福量）の政策
ＧＮＨは、1970年代にジクメ・センゲ・ワンチュク第四代ブータン国王（1955~）により提唱された概念である。以後、世界的に知られるようになった[4]。その当時、世界各国がＧＮＰ（Gross National Product, 国民総生産）を最優先していた中で、第四代ブータン国王は、幸せはモノやお金以上に大事な要素だとしてＧＮＨを国策の主軸に据えた。
現在、ブータン政府の政策はすべて、ＧＮＨの理念に裏付けられていなければならないとされる。どんな政策であれ、首相をトップとするＧＮＨコミッションにより、ＧＮＨの理念を忠実になぞるものであるかどうかが判定される[5]。ある政策案が仮に経済成長に効果的なものであったとしても、例えば環境を破壊したり、コミュニティを侵害したりする可能性があれば、ＧＮＨコミッションから変更が促され、もとのまま推進することはできなくなる[6]。また、王立ブータン研究所が中心となり、5年に一度の国勢調査（ＧＮＨ調査）が行われ、全国の各世代の幸福度が調査されている。
このＧＮＨには、4つの柱と9つの領域、33の尺度がある。しばしば誤解があるので注意しておかなければならないのは、彼らはＧＮＨ政策を進めるからといって、ＧＮＰやＧＤＰといった経済的側面を決して頭から否定するのではないということである。ただし、彼らにとって経済は、しばしば先進国で考えられているほどには絶対的な要素ではないのであって、せいぜいＧＮＨを支える四本柱、或いは九領域の一つにすぎない。すなわち、ＧＮＰやＧＤＰはＧＮＨの一部を占めているに過ぎないのである。幸福を維持していくうえで経済成長は大事である。しかし、ただ単純に物質的に発展していけば良いということではなく、物質と精神とのバランスを取りつつ発展させながら、幸福を実現することが重要視される。ここにも、「物質のみ」、あるいは「精神のみ」といった両極端の考えを避ける「中道」という仏教的な哲学思想が働いているものと思われる。
ＧＮＨの構成
ＧＮＨには4つの柱（pillar）が存在している。「持続可能な開発の促進」（promotion of sustainable development）、「文化的価値の保存と促進」（preservation and promotion of cultural values）、「自然環境の保全」（conservation of the natural environment）、「善い統治の確立」（establishment of good governance）である。経済的側面は、「持続的な開発の促進」という柱に含まれ、ＧＮＨを支える大きな軸の一つであるが、逆に、軸の一つに過ぎないとも言える。
また、ＧＮＨの9つの領域（domain）とは、「教育」（Education）、「生活水準」（Living Standard）、「健康」（Health）、「心理的幸福」（Psychological Well-being）、「コミュニティの活力」（Community Vitality）、「文化の多様性・弾力性」（Cultural Diversity & Resilience）、「時間の使い方」（Time-Use）、「良い統治」（Good Governance）、「環境の多様性・弾力性」（Ecological Diversity & Resilience）である。経済は、「生活水準」の領域に含まれるであろう。すなわち、経済はあくまで「生活水準」という9領域の一つとしての重要性を持つにすぎず、絶対的な要素ではないということになる。また、ここでの生活水準とはあくまで国民一人ひとりが営む生活の水準が問題となっているのであり、一握りの人間が富を独占する事態があってはならないことが前提となっている。
（執筆：熊谷誠慈先生）
33の尺度
33の尺度（Indicator）ならびに各尺度の比重は以下のとおりである。
- 「教育」（Education）：「読書き能力」（literacy）、「学校教育」（schooling）、「知識」（Knowledge）、「価値」（Value）
- 「生活水準」（Living Standard）：「世帯ごとの収入」（household per capita income）、「資産」（assets）、「住宅」（housing）
- 「健康」（Health）：「自己申告による健康状態」（self-reported health status）、「健康な日々」（healthy days）、「身体障害」（disability）、「精神的健康」（mental health）
- 「心理的幸福」（Psychological well-being）：「人生満足度」（life satisfaction）、「肯定的感情」（positive emotion）、「否定的感情」（negative emotion）、「精神性」（spirituality）
- 「コミュニティの活力」（Community Vitality）：「寄附」（donation）、「安全」（safety）、「共同体の結びつき」（community relationship）、「家族」（family）
- 「文化の多様性・弾力性」（Cultural Diversity & Resilience）：「職人の技能」（srtisan skills）、「文化的参与」（cultural participation）、「地域言語での会話」（speak native language）、「ディグラム・ナムジャ（伝統的行動規範）」（driglam namzha）
- 「時間の使い方」（Time-Use）：「仕事時間」（working hours）、「睡眠時間」（sleeping time）
- 「良い統治」（Good Governance）：「政治参加」（political participation）、「公共事業」（services）、「政府の遂行能力」（governance performance）、「基本的人権」（fundamental rights）
- 「環境の多様性・弾力性」（Ecological Diversity & Resilience）：「野生生物への危害」（wildlife damage）、「都市問題」（urban issues）、「環境への責任」（responsibility towards environment）、「生態学的問題」（ecological issues）
[1]ブータン王国憲法第三条は、伝統宗教についての項目である。第一節（Article 3-1. Buddhism is the spiritual heritage of Bhutan, which promotes the principles and values of peace, non-violence, compassion and tolerance.）では、仏教がブータンの伝統宗教であると明言している。第二節（Article 3-2. The Druk Gyalpo is the protector of all religions in Bhutan.）においては、国王がブータン国内における「全ての宗教の守護者」であるとして、信教の自由を保障している。さらに、第三節（Article 3-3. It shall be the responsibility of religious institutions and personalities to promote the spiritual heritage of the country while also ensuring that religion remains separate from politics in Bhutan. Religious institutions and personalities shall remain above politics.）において、ブータンの宗教は政治から分離されなければならないとして、仏教の強制を否定しながらも、伝統宗教である仏教の尊重を法的に認めている。
憲法第八条は、ブータン国民の基本責務に関する条項である。第三節（A Bhutanese citizen shall foster tolerance, mutual respect and spirit of brotherhood amongst all the people of Bhutan transcending religious, linguistic, regional or sectional diversities.）には、ブータン国民は、宗教、言語、地域などの違いを超えて、寛容性を持ち互いを尊敬し家族のように愛し合わなければならないとある。異宗教に対する尊重という考え方は、二十世紀にチベット・ヒマラヤ地域で起こった無宗派折衷運動（Ris med）の影響を髣髴とさせる。また、異なる文化を持つ他者に対する尊重の背景として、一切衆生の平等性を認める仏教的死生観が存在するものと考えられる。
憲法第九条は、国の政策の基本原理である。第二十節（The State shall strive to create conditions that will enable the true and sustainable development of a good and compassionate society rooted in Buddhist ethos and universal human value.）では、仏教的な思想と実践に根ざした善行及び慈愛を施す共同体における、あらゆる持続可能な開発の追求が提唱されている。注意しなければならないのは、ここでの「仏教」が意味しているのは、宗教的・信仰的側面ではなく、あくまでその倫理的側面、すなわち「利他行の実践」のことである。これは、いわゆる儒教的道徳や、キリスト教の隣人愛などとも大よそ矛盾しないものと思われる。
以上のように、ブータン王国の憲法には仏教の影響が色濃く見られるが、それは宗教的・信仰的側面というよりも、思想的・倫理的側面に限定されている。
同憲法の和文翻訳は、諸橋邦彦・坪野和子「ブータン王国2008年憲法〔仮訳〕」、『ＧＮＨ（国民総幸福度）研究１：ブータンのＧＮＨに学ぶ』、芙蓉書房出版、二〇一三年、一一一―一五〇頁を参照。
[2] Article 9-2. The State shall strive to promote those conditions that will enable the pursuit of Gross National Happiness.
[3] Karma Ura et al., An Extensive Analysis of ＧＮＨ Index, Centre for Bhutan Studies, 2012: “Gross National Happiness measures the quality of a country in more holistic way [than GNP] and believes that the beneficial development of human society takes place when material and spiritual development occur side by side to complement and reinforce each other.” なお、本文中の和訳は、本林靖久・高橋孝郎『ブータンで本当の幸せについて考えてみました。』、阪急コミュニケーションズ、二〇一三年、二六頁を参照。
[4] ＧＮＨという概念の成立年については諸説あるが、一九七〇年代であったに違いない。
Jigmi Y. Thinley, What is Gross National Happiness?, Rethinking Development: Proceedings of Second International Conference on Gross National Happiness, The Centre for Bhutan Studies, 三頁や、Lyly Wangchhuk, Facts about Bhutan: The land of the Thunder Dragon, Absolute Bhutan Books, 一八五頁は、ＧＮＨは一九七二年に第四代国王により提唱されたと主張する。
また、国際舞台におけるＧＮＨの提唱時期については、今枝由郎『ブータンに魅せられて』二〇〇八年、岩波書店、一六〇―一六一頁は、一九七六年、第四代ブータン国王が、スリランカの首都コロンボにて開催された第五回非同盟諸国首脳会議の出席後に行った記者会見において、「ＧＮＨはＧＮＰよりも重要である」と述べたことに始まるとしており、和文のブータン関係書籍は、大半がこの一九七六年説を支持してきた。
しかし、今枝由郎『ブータン：変貌するヒマラヤの仏教王国』（新装増補版）、大東出版社、二〇一三年、二五五頁では、一九七九年、第四代ブータン国王が第六回非同盟諸国首脳会議出席後に行った記者会見において、「Gross National Happiness is more important than Gross National Product（ＧＮＨはＧＮＰよりも重要である）」と発言したことが最初の公式発表であったと、年代を訂正している。
また、Karma Ura & Karma Galay, Gross National Happiness and Development, Centre for Bhutan Studies, 2004, vii頁は、ＧＮＨは一九七〇年代後半に導入されたとしている。
[5] ＧＮＨコミッションは、首相を議長、財務大臣を副議長とし、各省庁の事務次官などを加えた計十五名のメンバーから構成されている。実務は、ＧＮＨコミッションの事務次官を中心とした組織で行われる。Gross National Happiness Commissionのウェブサイト（http://www.gnhc.gov.bt/）を参照。
[6] 本林靖久・高橋孝郎『ブータンで本当の幸せについて考えてみました。』、阪急コミュニケーションズ、二〇一三年、三三―三七頁によると、新しい政策が上がってくると、ＧＮＨに関するスクリーニングが行われる。二十数項目について四段階の評価を行い、評価の平均点が四段階中の三に満たない場合には、政策の変更が促される。二〇〇八年頃にWTOへの加盟が議論された際に、スクリーニングが行われた結果、ネガティブな要素の方が大きいという判断が下され、加盟が見送られた。